小売の新しい主役に？好調が続くドラッグストア

小林
こんにちは。小林美沙希です。
街なかでよく見かける「ドラッグストア」。
店舗数は全国で2万店舗を超え、市場の拡大が進んでいるようです。
野村証券那覇支店支店長の北田敦司さんに詳しく伺います。宜しくお願いします。

北田
宜しくお願いします。

小林
私も普段良く利用していますが、ドラッグストアが日本で誕生したのはいつ頃なのでしょうか。

北田
アメリカで生まれたドラッグストアは、1976年、神奈川県に日本初の店舗が開店しました。
その後、1990年代に、女性を中心にドラッグストアブームが起こり、競争が激しくなると、2000年代には合併・買収が始まり、2018年には全国の店舗数が2万店舗を超えるまで市場が拡大しました。

小林
およそ40年前の誕生から、ここまで成長を遂げた背景にはどのような理由があるのでしょうか。

北田
ずばり、ドラッグストアには、同じ小売業のスーパーマーケットやコンビニエンスストアにはない強みがあります。

小林
気になります。教えて下さい。

北田
「ドラッグストア」という名前の通り、医薬品や化粧品を販売していますが、これらは一般的に、正価に近い価格で売られますので「利幅が大きい」という特徴があります。
そこで得た利益を使って、食料品や日用品などを値下げして販売することで、スーパーやコンビニに対する価格競争力を高めているんです。

小林
なるほど。
確かに、最近は野菜や果物を販売しているドラッグストアも見かけます。

北田
2018年のドラッグストアの商品別販売額を見てみると、売上げの中で「食品」は販売全体額のおよそ3割を占めており、医薬品や家庭用品以上に大きな割合を持っていることが分かります。
さらに、値下げされた食品を買いに来たお客さんが、ついでに医薬品や化粧品を購入してくれる、といった相乗効果も期待できます。

小林
利益の高い医薬品などと、値下げした食品、両方が揃っていることが、集客と売り上げが拡大している要因なんですね。

北田
その通りです。
さらに今後は、薬局を併設したドラッグストアでは、専門性やカウンセリング機能を強化したり、薬局を併設していない店舗でも「健康と食」という２本柱を強化したりするなど、「地域に役立つ店づくり」という役割を持った店舗が増えていく事も予想されます。

小林
暮らしの頼もしい味方として、今後ドラッグストアは、存在感を増していきそうですね。
北田さんありがとうございました。

※本記事では、2020年2月に沖縄テレビ「くらしと経済」で放送された
生活に役立つ経済情報を分かりやすく紹介します。（掲載内容は取材時点の情報です）